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「メンター制度」について改めて考えてみる

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企業の頭を悩ませている、昨今の離職率の高さ、社員の定着率の低さ・・・
みなさまはいかが対策されておられますでしょうか?

中小企業では、まだまだなじみの少ない「メンター(Mentor)制度」、この制度については、会社毎の解釈に多少の違いがあるものの、ここ数年で、新入社員の定着・育成を目的に、導入を検討する企業が増えてきているようです。

『働き方改革』の実施が迫られる中、
今回は、「メンター制度」について、一般的な意味合いと、類似した他の制度について改めて考えていきます。

 

 

メンター(Mentor)制度とは

一般的なメンター制度とは、若手社員が先輩社員に仕事上のこと(キャリア形成・スキル向上・人間関係など)やプライベートなどのメンタル面の相談をし、先輩社員がその悩みや疑問の解消を促し、人としての成長を支援する制度のことです。

相談を受ける側を「メンター」といい、相談する側のことを「メンティー」といいます。

 

メンターのサポートの範囲は、業務上だけに留まらず、業務以外の悩み相談(人生相談など)も含まれる難しいケースも多く、サポートをする範囲は多岐に渡ることから、他部署の先輩を選出するケースもあります。
もし、直属の先輩をメンターに選出した場合は、その関係性にもよりますが、本音で相談しにくくなってしまう場合もあるため、本来のメンター制度の意味をなさなくなってしまわないよう、繊細な注意が必要となります。

 

 

OJT制度とのちがい

OJT(On the Job Training)制度は、新たに配属された社員や、新たな業務を担当することになった社員に対して、指導役が持つ技能、スキルや経験を、実際の業務活動を通じて伝え、それによって新たに配属された社員の技能やスキルを向上させることを目的とします。

メンター制度では業務上の相談だけでなく、プライベートの相談にも対応するのに対し、OJT制度は実務指導に特化しています。

 

 

 

ブラザー・シスター(シスター・ブラザー)制度とのちがい

ブラザー・シスター制度は、同じ部署の先輩社員を兄(ブラザー)姉(シスター)に見立て、新入社員一人ひとりに仕事の進め方や、業務内容・業務以外での不安や悩みに対するアドバイスを行う制度のことです。

「ブラザー・シスター制度」、「メンター制度」共に、先輩社員が後輩社員の業務上の悩みやプライベートな悩みへのサポートを行うという点では類似していますが、指導役が所属する部署と、サポートの範囲が違います。
ブラザー・シスター制度では新入社員と同じ部署の先輩社員が指導役となりますが、メンター制度では、別部署の先輩社員が担当する場合もあります。
そのため、メンター制度ではメンタル面でのサポートにウエイトを置く場合が多いのに比べ、ブラザー・シスター制度はメンタル面でのサポートに加え、直接的な実務指導・教育指導の部分で大きな役割を担っているの特徴となります。

また、ブラザー・シスター制度は新入社員を指導対象としている一方で、メンター制度では新入社員だけでなく、若手社員を中心とした全社員を対象としているという違いもあります。

 

 

 

「企業防衛」としての「メンター制度」を考える

国全体で推し進めている「働き方改革」ですが、働き方改革がこれほどまでに叫ばれるようになった背景の一つに、長時間労働の蔓延化の末、ついには過労が原因で若手社員が自殺してしまった…
という、多くの人に衝撃を与え、大きな社会問題になった事件の存在もあるのではないでしょうか。


もし、上述したような「メンター制度」=「誰かに悩みを打ち明けることが出来る日常(制度)」があれば・・・大切な社員を失う事なく、多少なりとも未然に回避できた事もあったのではないかと思います。

 

早ければ2019年4月より順次施行される「働き方改革」、
この改革では、メンタルヘルス対策も盛り込まれ、国としても力が入っていますので、企業としても、いち早い細やかな対応と、正しい準備が必要となってきます。


「メンター制度」は大切な従業員を守り、良好な労使関係の構築、結果として「企業防衛」の役割も充分に担ってくれるはずです。

 

 

「外部委託」という選択肢

中小企業では人数や業務の関係で、社内にメンターを設置できないケースが多いのではないでしょうか?
また、前述のとおり「メンター制度の特徴」として「プライベート」部分の繊細な悩みを打ち明ける(打ち明けられる)ケースも多く、相談したいと思いながらも、現実的には「相談したら他の社員に悩みがバレてしまうかもしれない」という不安から「先輩には相談しづらい」といった場合も多々あるでしょう。
結果、せっかくのメンター制度も、上手く活用出来ず、結局は一人で悩みを抱えて苦しんでしまう・・・
そんな不安を抱える社員の方もいらっしゃるかもしれません。

 

 

もし、「メンター」が利害関係のない外部の人間であれば・・・?
安心して本音の相談ができたり、意見やアドバイスも客観的なものとして素直に受け止めることができるのではないでしょうか。

 

マインズでは適切にアドバイスやサポートを行えるメンバーが揃っております。


【参考 マインズ主な保有資格】
 ◆キャリアコンサルタント: 12名

 ◆2級キャリアコンサルティング技能士: 1名

 ◆心理相談員: 2名

 ◆臨床心理士: 3名

主な保有資格の詳細につてはこちらから(平成31年1月28日現在)

 

 

「制度の導入」というと、難しい印象もあるかもしれませんが、社員定着の一つの可能性として、貴社でも「メンター制度」のご検討されてみてはいかがでしょうか。

 

メンター制度の導入、外部委託のご相談についてご不明な点がありましたら、どうぞお気軽にご相談ください。

→お問い合せはこちらから